京都グリーンケミカル・ネットワーク KGC-net

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紙・パルプ

旭有機材株式会社

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1945年金属材料を有機材料に変えることから始まった旭有機材は、樹脂の可能性を追求しつづけ、「管材システム事業」「樹脂事業」「水処理・資源開発事業」の分野でトップクラスの技術を提供するリーディングカンパニーへと成長してきました。延岡、広島、愛知、栃木の4工場を生産拠点として保有し、米国、中国、韓国、ドイツ、UAE、南ア、シンガポールと海外拠点を拡大しグローバル展開を図っています。

取引の多い業界分野

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株式会社OOYOO

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京都大学 物質-細胞統合システム拠点のシバニア教授が、脱炭素分野での世界的な貢献を目指して立ち上げたベンチャー企業。
大手企業との協業によるガス分離膜の量産体制構築も進めており、世界的な市場を視野に入れたグローバルスタートアップ企業です。

取引の多い業界分野

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永和化成工業株式会社

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1955年に発泡剤の製造販売を主要事業として京都にて設立。その後も、発泡剤を主要事業として拡大。1974年に半田市、1990年に京都府宇治田原に生産拠点を整備し、2007年には中国に現地法人を設立。発泡剤関連事業の他社撤退が相次いだこともあり、結果として国内では発泡剤の製造販売で高いシェアを誇っている。

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黒谷和紙協同組合

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約800年前に京都北部の黒谷に移り住んだ平家の落武者が、生業として和紙づくりを子孫に伝えていったものが現在に至る。1996年に黒谷和紙協同組合として法人化。黒谷和紙は京都府指定無形文化財、京もの指定工芸品に指定されており、また、2017年には「黒谷和紙」が地域団体商標に登録された。手漉きによる和紙生産のほか、紙漉き体験や見学の場として、黒谷和紙工芸の里などを運営している。

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株式会社KRI

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KRIは、社会から必要とされる製品やサービスを生み出す産業技術に関し、幅広い領域での高度な技術力と問題解決力を有する経験豊富な研究の専門家が、お客さまのお困りごとなどの技術課題を解決するプロ集団です。特に、材料、環境・バイオ、エネルギー関連を中心とした、研究開発、解析や計測・分析、技術・市場動向調査を強みとした受託研究事業を推進しています。

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互応化学工業株式会社

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1953年に化学薬品等の製造販売を目的に設立。ワックスエマルジョン、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂等の研究開発・事業化を進め、時代のニーズに合わせて1970年代より電子産業用の薬剤の販売を進め、平成に入り福井県、滋賀県に生産工場を建設する一方、インドネシアに合弁会社(現在、連結子会社)を設立するなど事業拡大を図ってきた。2001年に株式を公開し、現在は東京証券取引所第二部上場。

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株式会社 魁半導体

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株式会社魁半導体は、プラズマ装置の製造・販売、レンタル、受託加工を行う企業です。当社は表面改質技術に優れ、最先端のプラズマ技術を駆使して、さまざまな分野でお客様のニーズに応えます。フッ素樹脂などの難処理材料の加工から、環境負荷を軽減する革新的な技術提供まで、多岐にわたるソリューションを提供します。私たちはお客様と共に、新素材開発や製品の性能向上に寄与することを目指し、常に技術の最前線で挑戦を続けています。

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三洋化成工業株式会社

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1949年の創業以来、「もっときれいに」「もっと地球にやさしく」…… 三洋化成は、人々の願う「もっと…」に 挑戦し、化学のちからで実現し続けてきました。三洋化成は“はたらきを化学する”会社として、機能化学品の提供を通じて暮らしや産業を下支えするとともに、持続可 能な社会づくりに貢献していきます。

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三和化工株式会社

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1965年に発泡ポリエチレン専業メーカーとして設立された。設立当初からポリエチレン発泡体を主力製品としており、最近では合成ゴムの発泡体などにも注力している。企業間取引が多く、中間材の形態での取引が多い。本社・研究所は京都市におき、主力の福井工場(福井市)、その他、生野工場(朝来市)、石岡工場(石岡市)などに生産拠点を持ち、中国に複数の合弁会社を持つ。

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株式会社写真化学

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写真化学は印刷出版・メディアを中心としたメディアカンパニーと、電子分野向け装置などの開発を行うプロダクトカンパニーの2部門からなる。1868年の創業以来、銅板彫刻印刷、スクリーン印刷の工業化をすすめ、事業分社化のコンセプトのもと、軌道に乗った事業を多数分社化。代表的なものに1943年に分社化した大日本スクリーン製造株式会社(現株式会社SCREENホールディングス)などがある。2000年代からはメディアカンパニーとプロダクトカンパニーの二部門制にし、各子会社をそれぞれに統合している。

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第一工業製薬株式会社

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1909年に絹糸を洗浄する界面活性剤を扱ったのが始まりで、現在では応用分野を広げ、5つのコア事業に拡大し、ユーザー企業も多岐にわたっています。ユニークな工業用薬剤を取り扱う複数のグループ会社のほか、世界でもアジアを中心に生産拠点を複数有しています。2015年から新5ヵ年経営計画を始動し、生産、研究、営業の複合基地となる四日市のマザー工場設置などの再編やアジア新興国での販売強化などを進めています。

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大京化学株式会社

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1946年に京都にて合成香料などの化学薬品で事業を開始。その後、合成繊維産業の成長に合わせて、染色助剤や防炎剤、抗菌剤、撥水剤、柔軟剤などの機能薬剤を開発製造してきた。とくに近年では、防炎剤の取引が増えており、車輌内装材やカーテンなどのインテリアに使用されている。主要生産拠点は亀岡市に移転予定。

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ダイニック株式会社

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1919年に京都西陣でブッククロスを初めて国産化させたのに続き、1932年にはタイプライター用リボンなど、コーティング技術をコアに、出版文具、情報関連、不織布、衣料素材、住宅内装素材、産業用タ―ポリン等と事業の幅を広げてきた。滋賀工場、埼玉工場を生産拠点のメインに、国内、アジア、欧米に工場を複数箇所持つ。東京証券取引所一部上場。

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タカラサプライコミュニケーションズ株式会社

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創業当時から瓶ラベルの印刷を行なっていた経緯から、宝酒造株式会社の資本参加を受けて大平印刷株式会社を設立。2024年4月大平印刷株式会社とタカラ容器株式会社が合併し、社名をタカラサプライコミュニケーションズ株式会社に変更。現在、宝ホールディングスのグループ会社。「容器・包装資材」提供、「デジタル・印刷」コミュニケーションでお客様の課題を解決する。

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日東精工アナリテック株式会社

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当社は、40年以上にわたり独自の先端技術で、水分計、滴定装置、元素分析装置、燃焼装置、蒸留装置さらには抵抗率計など製品開発を通じて、お客様の多岐にわたるニーズにお応えし、エネルギーおよび環境分野に貢献して参りました。
これからも常に革新的な技術の開発に挑戦し、お客さまに信頼され、社員が幸福になる誠実な企業であり続けます。

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比果産業株式会社

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化学工業薬品の仕入販売を中心とした商社として事業を拡大し、120年以上の歴史を有している。現在は仕入先1000社以上、販売先1500社以上のネットワークを持ち、関東・関西に物流センターを設置している。また、長年をかけて培ってきた化学薬品の知識・ノウハウを活用して独自の製品・事業提案に注力し、電子デバイス向け・化粧品向けの商品企画販売を行っている。

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三菱製紙株式会社

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1898年神戸市三宮においてウォルシュ氏兄弟が経営していた製紙会社を岩崎久弥が譲り受け設立。洋紙の抄造および販売を開始。1911年台湾に台湾三菱製紙所を建設し、亜流酸法による竹パルプの製造を開始。1935年バライタ原紙(写真用原紙)の抄造を開始。1950年には蛍光剤を使用した印画紙「月光V」(青黒調)を発売し、多大な反響を呼ぶ。1970年代に研究・開発に着手したインクジェット用紙も、トップランナーとして世界的な地位を確立。

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明成化学工業株式会社

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1940年に繊維染色加工剤の製造で創業。その後、繊維・製紙の分野を中心に事業を拡大し、主力製品の一つである高分子材料アルコックスの販売や、ペーパーケミカル、テキスタイルケミカルなどで多彩な製品を世に送り出している。また近年では、医薬品、化粧品、電子材料などファインケミカルの分野にも注力している。本社、研究所、染色中心の工場を京都におき、最新鋭の津工場の他、中国にも生産拠点を置き、世界規模での展開を図っている。

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株式会社森川商店

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慶應3年京都にて絵の具屋として創業。当時は顔料・松煙・墨・膠といった天然素材を扱い、また戦後は合成樹脂や接着剤などの合成化学品にシフト。商社として事業展開してきたが、独自製品を取り扱い他社との差別化を図るために、1976年に宇治に樹脂ブレンド工場を設立。その後、1999年に草津市の馬場工業団地に工場を移転し、商社機能と製造業との両輪で事業を展開している。

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山田化学工業株式会社

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1944年に創業し、戦後は染料製造を中心に事業を拡大し、近年では、時代のニーズに合わせて機能性色素の開発に事業をシフトさせてきた。現在は、ユーザー企業の要望に応じた色素の製造を中心に行っている。機能性色素・染料は、ボールペンのような身近な商品からディスプレイのような高度なデバイスまで用途の幅が広いため、単独で最終商品を企画・開発することは容易ではないが、今後は新規な市場創造のため、川下の用途までを想定した研究開発に注力していく。

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洛東化成工業株式会社

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1952年に京都市内で工業用酵素の製造販売で創業。繊維用糊抜き剤を開発し、繊維業界を中心に事業を拡大し、現在の主要な生産拠点は大津にある。国内の繊維業界では、繊維用糊抜き剤においてシェアの9割を獲得するまでに成長。糊抜き剤を含めた精練剤等の繊維用加工薬剤は自社内における売上の約7割を占める。海外からの安価な競合製品もあるが、生産現場に合わせた改良やメンテナンスなどのニーズがあり、国内では安定的に事業を継続している。

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